注意 paidy(ペイディー)のコンビニ支払いはクレジットカードで決済は可能か?滞納するとどうなる?

ネットショッピングなどでは後払いサービスが増える中、信頼度の高いpaidy(ペイディー)ですが支払いは遅れずに済ませているでしょうか。

そして、コンビニ支払いなどでよくある質問としてコンビニでのクレジットカード払いはできるのかと滞納してしまうリスクについてこの記事では紹介していきたいと思います。

paidy(ペイディー)コンビニ支払いはクレジットカードでもできる?

paidy(ペイディー)のコンビニ支払いは現金のみの支払いとなっておりクレジットカードでは払えません。が、

クレジットカードのショッピング枠を現金化することが可能なのはご存知でしょうか

クレジットカードでは主に、キャッシングが付帯していれば現金を上限金額まではATMなどで引き出すことは可能なのに対して、ショッピング枠を現金として引き出すのは通常であれば不可です。

ですが、そのショッピング枠であっても現金にしてしまうことは可能です!でも心配なのが、ショッピング枠を現金化するのは問題なのではと。、、疑問になる方もいるでしょう。

間接的にショッピング枠を現金化するので規約違反等なることはありません。

その間接的とういのは、Amazonギフト券をクレジットカードで購入し、その購入した、Amazonギフト券を現金化するので一切、クレジットカード会社の規約に触れません。

現金がないと支払いが済まないことから、現金化する人が多く存在します。

この方法について詳しく解説している記事があるのでこちらを参考にどうぞ!

【即振込!】クレジットカードを現金化する方法

滞納注意!Paidy(ペイディー)の支払いを払わないとブラックリストになるのか?

ECサイトでの利便性を向上させ、より活性化を図ろうと各社が後払いサービスを提供しており、そのひとつにPaidy(ペイディー)があります。

Paidy(ペイディー)は携帯番号とメールアドレスを登録するだけで身分証明書の提出も必要な市に翌月一括払いとできますので、クレジットカードを持っていなくても、持っているのと同様の利便性を手にすることができます。

加えて、15,000円以上の購入の場合には分割払いとすることもできるのが、若年層からの人気を集めている理由に他なりません。当面の資金繰りに余裕がなくても買い物がしやすくなるため、とても便利なサービスなのですが、やはり心配となってくるのが支払い面です。

月の資金繰りに余裕がないのに、その翌月または翌々月に経済的余裕が生まれているとは考えづらいものです。以下では、Paidy(ペイディー)の支払いを延滞した場合について取り上げていますので、是非参考としてみてください。

Paidy(ペイディー)の支払いまでの流れと延滞してからの流れ

Paidy(ペイディー)は基本的にコンビニ払いとなっており、毎月1日に前月分の利用金額がまとめられ、それから3日以内にショートメッセージが送られてくるので、その内容に沿って10日までに支払うという流れとなっています。

事前に申請しておけば、銀行振り込みや口座振替も利用できるようですが、クレジットカードを持っていない人々をターゲットとしているPaidy(ペイディー)の利用者の多くが、特に申請することなくコンビニ払いのままだと思います。

きっと同じように感じた方もいらっしゃると思いますが、支払い詳細がメッセージで届いてから1週間ほどで支払いを終えなければならないので、スケジュール的にはかなりタイトであり、延滞を生じやすい環境となっています。計画的に利用していくには、日頃からPaidy(ペイディー)の利用額を把握しておき、月末までに支払い額を用意しておかなければならないでしょう。

もし、10日までに支払いをしていなかったなら、11日に

“支払い期日を過ぎています。以下をご確認の上、お支払ください。”

と記されたメールが届き、支払い期限が数日延長され、3回目の督促メールまで同じ展開が続きます。

これらの連絡に伴い、通知不可能とされる先から電話が入りますので、他の後払いサービスに比べても回収面がややシビアな印象を受けます。そのまま支払いをしなかった場合には、弁護士から法的措置の示唆も含めた請求行為が行われます。

Paidy(ペイディー)を延滞することによるデメリット

支払いを延滞したままでいれば、約束を守らない利用者にはいくつかのデメリットが生じます。それらのいくつかを、以下にご紹介してみます。

Paidy(ペイディー)の利用制限

Paidy(ペイディー)の支払いを延滞していれば、利用限度額が引き下がります。

購入時にPaidy(ペイディー)を選択した場合、瞬時に審査が行われているため、登録されている十法によっては利用自体ができなくなる場合もあります。

Paidy(ペイディー)の延滞料金が痛い

支払いを延滞していれば督促メールが届くのですが、それが届けられるたびに100円ずつ手数料として加算されていきます。加えて、弁護士に委託されてからは別の手数料が加算され、銀行振込のため振り込み手数料も加算されてしまいます。

好き勝手にPaidy(ペイディー)が加算を繰り返しているようにも受け取れますが、利用者の延滞さえなければ生じることのなかったコストなのですから、延滞している利用者が支払うべきというのがPaidy(ペイディー)の考え方なのでしょう。

裁判で負けたほうが勝ったほうの訴訟費用を負担するのと同じ理屈です。延滞している額がどんどん膨れ上がっていくのは、かなりプレッシャーを感じることでしょう。

各種の法的措置

督促メールが何度来ても支払いを行わないままでいれば、弁護士に債権回収が委託され、法律事務所からの連絡を受けるようになりますが、これも無視していれば最終的には各種の法的措置が執行されるでしょう。

まずは内容証明郵便によって仰々しい文面を目の当たりにするでしょうし、それも無視すれば今度は訴訟となります。

利用金額を考えると少額訴訟となるでしょうが、延滞した利用者側がその裁判で勝つ可能性などあるはずがありません。

いくら悪あがきをしたところで、お金がないからPaidy(ペイディー)に立て替えてもらい、その分の支払いを怠ったという見方は変わりません。

この結果、Paidy(ペイディー)側が勝訴を得ますので、差し押さえなどの強制執行に必要な債務名義の取得ができることから、以降は延滞者の財産の差し押さえも視野に入れた督促を行ってくることとなります。

Paidy(ペイディー)を延滞し続けると金融ブラックになってしまう?

いろいろな後払いサービスがありますがその多くが通信信用情報サービスに登録しているだけであり、支払を延滞したからといって金融ブラックとなるわけではありません。金融ブラックとなるためには、CICなどの信用情報機関にブラック対象者として登録される必要があります。

このため、後払いサービスの利用者はつい支払いを甘く考えてしまうケースもありますが、Paidy(ペイディー)の場合には勝手が異なるので注意しておきましょう。Paidy(ペイディー)は銀行などが加盟している信用情報機関に加盟している企業なので、仮に支払いを怠れば、その情報が信用情報機関にも登録されてしまうので金融ブラックとして取り扱われるようになってしまいます。

金融ブラックとなってしまうと、銀行系のカードローンはまず利用できません。

人によっては住宅の購入を予定していることもあるでしょうが、Paidy(ペイディー)へのわずかな支払いを軽く見ていたせいで住宅ローン審査に通らないといったケースも十分に考えられます。

また、クレジットカードも新規に作れません。これらのデメリットはあくまで代表的なものに過ぎませんので、実際はもっと多岐にわたるデメリットを被ってしまう可能性が高いといえます。

顧客のクレジットカードの契約内容・支払い状況・個人属性・残債金額などの情報を一括管理しているCICの情報はとても貴重なものであり、名だたる会社が登録していることから、どこでどのような会社がサービスを利用しようとしている、商品を購入しようとしている私たちの信用情報を照会しているかわからないためです。


まとめ

Paidy(ペイディー)の支払いを延滞した場合には、最終的に弁護士まで登場するだけでなく、CICなどの信用情報機関に“約束を守らない人間である”との情報が登録され、金融ブラックとなってしまいます。

一度、金融ブラックとなってしまえば、復権するまでにも相当の時間が要されるため、その先の人生における選択肢がかなり狭められてしまうことともなりかねません。

支払い内容が送付されてから手続きを終えるまでの期間がタイトなPaidy(ペイディー)だけに、利用者それぞれが他の後払いサービスよりデリケートな取り扱いを心がけていく必要があります。

分割払いが可能となるなどのメリットはありますが、しっかりと支払いに応じられる範囲内での利用にとどめておきましょう。

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